「顕在ニーズ」と「潜在ニーズ」を探る！ニーズ調査の有効的な方法
ニーズ調査について、このようなお悩みはありませんか？
「ニーズ調査について詳しく知りたい」
「ニーズ調査で有効的な方法は？」
「ニーズ調査を行うときの注意点は？」
こんにちは、LINE×コンテンツマーケ事業で副業月収300万円を突破しためいじです！
本記事では、消費者やユーザーに対する「ニーズ調査」における悩みを、すべて解決できる記事となっています。
今回は、ニーズ調査の目的や有効的な調査方法、ニーズ調査をするうえでの注意点など、ニーズ調査に必要な情報をまとめました。
本記事を読むことで、正しいニーズ調査の方法を明確にでき、より効果的なニーズを調査を実施できます。
特に「ニーズ調査が上手くできない」とお悩みの方は、ぜひ最後まで読んでください。
ニーズ調査の目的とは？
そもそもニーズ調査とは、消費者やユーザーが持つ、要求や需要を調べるための調査です。
ニーズ調査で消費者やユーザーの率直な意見を調査することで、自社サービスはもちろん、競合他社の商品やサービスについての意見までも把握できます。
さらに、今後のサービス開発や改善などにつながるため、マーケティング力の向上が期待できるでしょう。
また、ニーズには「潜在ニーズ」と「顕在ニーズ」の2種類が存在しており、それぞれ下記のような意味があります。
潜在ニーズは、企業側としても認識しやすいですが、消費者本人も自覚してない顕在ニーズは認識するのが難しいとされています。
つまりニーズ調査では、いかに顕在ニーズを理解できるかに力を入れて調査することが大切です。
「ニーズ」と「ウォンツ」の違いは？
ニーズと混同されやすいマーケティング用語として「ウォンツ」が挙げられます。
しかしこの2つは、まったく異なる意味を持ちます。
簡単にいうと、ニーズは「必要だけど欲しいと思っていない可能性のある商品やサービス」、ウォンツは「欲しいけれど必要だとは思っていない可能性のある商品やサービス」のことを指します。
例えば…
【ニーズ】
「雨が急に降ってきて”傘”が必要だけれども、コンビニまで行くのが面倒だから買いには行かない」というように、必要だけど欲しいとは思っていないこと
【ウォンツ】
「健康には良くないけれど、美味しからコンビニに寄ったついでに”ジュース”を買った」というように、本来必要でないけれど欲しい欲求があること
ニーズ調査では、このニーズとウォンツが同じ商品やサービスを指すこともありますが、根本的な違いについてしっかりと押さえておきましょう。
ニーズ調査で有効的な調査方法4選
ニーズ調査で有効的な調査方法は、下記の4つです。
①アンケート調査
②インタビュー調査
③行動観察調査
④SNS調査
それぞれの調査内容には違った特徴がありますので、それらを理解してより自社商品やサービスにおけるニーズの調査に、優れているものを選びましょう。
それでは、それぞれの調査方法について詳しくご紹介していきます。
①アンケート調査
アンケート調査は、アンケート用紙やアンケートページなどに質問を用意して、消費者やユーザーに回答してもらうニーズ調査の方法です。
アンケート調査では、数値や量などの数えられるデータを集計・分析する「定量調査」と、数字では表すことのできない消費者個人の発言や行動などのデータを得ることができる「定性調査」の2つを行うことが特徴です。
「定量調査」にするのか「定性調査」にするのかは、設定する質問内容によっても大きく異なりますので、まずはどちらの調査を行うのかを決定してから質問を考えましょう。
②インタビュー調査
インタビュー調査は、消費者やユーザーに、インタビュー形式で直接意見を聞いてデータを得るニーズ調査の方法です。
インタビュー調査にはさまざまな方法が用いられることがあり、消費者やユーザーとインタビュアーが1対1の対面で行う「デプスインタビュー」や、複数の消費者やユーザーと司会者が座談会形式で行う「グループインタビュー」などが多く用いられます。
また、インタビュー方法についてもいくつかの質問方法があり、消費者がYES/NOで答えられる「クローズドクエスチョン」と、回答範囲の広い質問をすることでより自由な回答が期待できる「オープンクエスチョン」の2種類が主流です。
これらの方法を上手く組み合わせることで、より自社のサービスや商品に対する意見を深掘りできます。
③行動観察調査
行動観察調査とは、エスノグラフィーとも呼ばれる調査方法で、調査員が対象となる消費者やユーザーと同じ環境で過ごして、消費者やユーザーの行動心理を深く理解するニーズ調査の方法です。
消費者やユーザーからのインタビューやアンケートでは分からなかった、無意識にやってしまう行動や思考などの新たなニーズを発見できます。
実際に、商品やサービスを利用していく中での潜在ニーズを探りたいときに効果的です。
④SNS調査
SNS調査は、Twitter・Instagram・Facebook・TikTokなどのさまざまなSNSを活用したニーズ調査の方法です。
アンケート調査と似ている部分も多く、設定する質問によって「定量調査」と「定性調査」の両方が調査可能です。
また、SNS調査では「特定のキーワードでの検索」や「より多くの消費者やユーザーからの意見」を把握できますので、あらゆる企業で用いられています。
このようにSNSで行ったニーズ調査のことを「ソーシャルリスニング」と呼ぶこともあります。
ニーズ調査で調べる項目
ニーズ調査で調べるべき項目は、下記の4つです。
①商品・サービスを知った理由
②購入した理由
③品質への感想
④満足度
調査を行いたい商品やサービスによって質問内容は異なりますが、上記の4つは調査内容に関わらず調べるべき項目ですので、しっかりと押さえておきましょう。
それでは、それぞれの項目について詳しくご紹介していきます。
①商品・サービスを知った理由
ニーズ調査では、商品やサービスを知った経路を調査することは非常に大切です。
「どのようにしてこの商品を知りましたか？」「どのサイトを見てこのサービスを知りましたか？」などの質問を用意して調査を行いましょう。
商品やサービスを知った経路を把握することで、どの媒体に広告を掲載したら効果的なのかなど、マーケティング戦略を練りやすくなります。
さらには、想定していなかった流入経路を発見することができ、新たなマーケティング手法が生まれる可能性もあります。
②購入した理由
「商品やサービスをなぜ購入したのか」を明確にすることも大切です。
「この商品を購入した理由を教えてください」「利用し始めたきっかけは何でしたか？」など、消費者やユーザーが感じているメリットや強みなどを調査できます。
このような情報は、多くの消費者やユーザーに当てはまる場合が多いため、今後の商品やサービスの改善、新商品に向けたアイデアの獲得に繋がります。
③品質への感想
消費者やユーザーに対して、商品やサービスの品質について調査することも大切です。
「この商品の品質に対する感想を教えてください」「サービスの品質はいかがでしたか？」などを質問することで、よりユーザーが考えている本音を引き出すことができます。
もちろんネガティブな部分の改善に努めますが、新たな強みを発見できることで、効果的なマーケティングに繋がることもあります。
④満足度
消費者やユーザーに、満足度の調査をすることは非常にオススメです。
上記でお伝えした「品質への感想」である程度の満足度は確認できますが、改めて商品やサービスの満足度を聞くことで「品質はいまいちだったけど概ね満足している」などの回答を得ることもできます。
新たな発見につながることも。
消費者やユーザーの及第点が、どの程度のものなのかを調査することも可能です。
ニーズ調査をするときの注意点
ニーズを調査するときの注意点は、下記3つです。
①先入観を持たない
②さまざまなタイプの人を調査する
③調査内容への知識を持っておく
ニーズ調査は正しく行わないと正確なデータは得られません。
場合によっては時間の無駄になってしまうことも。
そのため、しっかりとニーズ調査を行ううえでの注意点を把握してから調査を行いましょう。
それでは、それぞれの注意点についてご紹介していきます。
①先入観を持たない
ニーズ調査を行うときに、消費者やユーザーに対しての先入観を持たないことが非常に大切です。
商品やサービスを開発する段階で、ある程度ターゲット・ペルソナは決定していると思いますが、必ずしもターゲット・ペルソナ通りの消費者が興味関心を持ってくれるとは限りません。
そのため、調査側が「このような消費者が多いだろう」という先入観を持ってしまうと、実際に調査を行なっているときに、消費者の潜在ニーズに気づきにくくなってしまいます。
つまり、ニーズ調査をするときは「自分は何も知らない」という気持ちで、消費者やユーザーの意見を聞き入れることがポイントです。
②さまざまなタイプの人を調査する
ニーズ調査では、新たな発見やニーズを知るためにも、さまざまなタイプの消費者を対象に調査することが効果的です。
調査者と似ているような消費者を対象としてニーズ調査を行うことも大切ですが、それよりも調査者とは考え方が大きく異なりそうな消費者を対象にしてニーズ調査を行うことの方が有効です。
調査者と似ているような消費者を対象にしても、想定できるような回答しか得られない場合が多いからです。
つまりニーズ調査では、年齢・性別・生活圏・ライフスタイルなど、さまざまなタイプの消費者から調査を行うことが理想的といえるでしょう。
③調査内容への知識を持っておく
ニーズ調査を行うときやアンケートの質問内容を考えるときには、しっかりと調査内容についての知識を持っておく必要があります。
調査内容に対してある程度の知識がないと、消費者の思考や行動を想像しにくく、消費者が抱えているニーズを引き出すことができません。
例えば「Web集客のコンテンツ」についてのニーズ調査を行うときに、PCすら触ったことがない人が調査員となってしまうと、PCユーザーの気持ちを理解することは難しくなります。
そうすると、ユーザーの困りをアンケート内容に盛り込めない可能性が高くなり、本来抱えているニーズを引き出すことができなくなってしまいます。
自社商品やサービスにおいてニーズ調査を行うのであれば、商品知識がないということはないと思いますが、出来るだけ知識が豊富な人を調査員に選定することがポイントです。
商品・サービスにあったニーズ調査の方法を選びましょう
本記事では、消費者やユーザーに向けて有効的なニーズ調査の方法についてご紹介しました。
有効的なニーズ調査方法を振り返ってみましょう。
①アンケート調査
②インタビュー調査
③行動観察調査
④SNS調査
どのニーズ調査方法も主流ですが、「定量調査」を行いたいのか「定性調査」を行いたいのかによっても方法は異なります。
また、調査対象となる商品やサービスに合った方法を選ぶことが大切です。
本記事を参考にして、消費者やユーザーが本当に求めている「顕在ニーズ」と「潜在ニーズ」の2つのニーズを調査しましょう。
